GEO・AEO・LLMOの違い──Microsoft公式ガイドから「AEO」が消えた

AI検索への対策は、GEO・AEO・LLMO・AIOと呼び名が4つに分裂している。だが指している中身はほぼ同じだ。むしろ注目すべきは、用語の発信元であるMicrosoft自身が、2026年の公式ガイド改訂で「AEO」という呼称を全削除し、GEOに一本化したことだ。一方で日本の支援会社21社を実測すると、最も使われているのはLLMO（52%）だった。呼び名の分裂は続いているが、発注の判断を呼び名に委ねてはいけない。本記事は各用語の出自を一次情報で確定し、発注時に「中身」で比較するための基準を整理する。

結論──呼び名は違っても、中身はほぼ同じ

先に結論を要約する。GEO・AEO・LLMO・AIOはいずれも「AIが回答を組み立てるときに、自社の情報を正しく拾わせ、引用させるための施策」を指す。定義の出どころが違うだけで、実務でやることの大半は重なる。

つまり、公式文書に遡れる呼称はGEOだけで、AEOは提唱側のMicrosoftが自ら取り下げた。LLMOとAIOは日本語圏で流通する呼称で、海外の一次情報にはほぼ登場しない。

4つの用語はどこから生まれたか

各用語の出自を一次情報で確認する。GEOの初出は、プリンストン大学などの研究チームが2023年11月に発表した論文「GEO: Generative Engine Optimization」だ。データ分野の国際会議KDD 2024に採択されており、コンテンツの書き方を変えることでAIの回答内での可視性を最大40%高められると報告した。学術的な裏付けを持つ唯一の呼称である。

AEOは「AIの回答エンジンに拾われる最適化」を指す業界発の呼称で、単一の起源は特定できない。ただし大手プラットフォームの公式文書として初めて正面から定義したのは、Microsoft広告が2026年1月に公開したガイド「From Discovery to Influence: A Guide to AEO and GEO」だ。同ガイドはAEOを「AIエージェントやアシスタント（CopilotやChatGPTなど）が回答を見つけ、理解し、提示できるようにコンテンツを最適化すること」と定義していた。

LLMOとAIOは、海外の公式文書・学術論文に定義の原典を確認できなかった。日本の支援会社・メディアの間で流通している実務呼称である。当社が確認した範囲では、海外一次情報での使用はごく限られ、特にAIOは日本ローカルの色が濃い。

Microsoftの公式ガイドから「AEO」が消えた

ここからが本記事の核心だ。当社が2026年8月5日に旧版・現行版の両PDFを取得して照合したところ、現行版のタイトルは「From discovery to influence: A guide to GEO」に変わり、本文からAEOという語が完全に消えていた。

• 旧版（2026年1月）: タイトルに「AEO and GEO」。本文中にAEOが24回出現し、独立した定義も掲載
• 現行版: タイトルは「GEO」単独。本文中のAEOは0回。要旨の「AEOとGEOが可視性を決める」という一文も「GEOが可視性を決める」に書き換え
• Microsoftが案内に使ってきた公式の短縮URLの転送先も、旧版PDFから現行版PDFに差し替えられている（2026年1月7日時点の転送記録と2026年8月5日の実測で確認）

改訂の正確な時期は未確認だが（現行版はインターネットアーカイブに未収録）、旧版が2026年1月公開であることから、公開後半年前後で呼称を整理したことになる。旧版PDF自体は元のURLに残っており、削除ではなく「公式導線の差し替え」である点も付記しておく。

日本の支援会社21社は何と名乗っているか

では日本の現場はどうか。当社は2026年8月5日、日本のSEO/マーケティング支援会社21社のトップページを取得し、どの呼称を使っているかを実測した（コード内文字列などの誤検知は文脈を確認して除外）。

3つの事実が読み取れる。第一に、日本の主流はLLMOで、海外標準のGEOは2割に満たない。第二に、Microsoftが取り下げたAEOより、海外でほぼ使われないAIOのほうが日本では流通している。海外と日本で用語の勢力図が逆転している。第三に、21社中2社は4つの呼称をすべて併記していた。「AI検索対策（LLMO/GEO/AIO/AEO）」のような表記は、支援会社自身がどの呼称で検索されるか確信を持てていないことの表れだ。

Googleの公式見解は一貫している

プラットフォーム側の本命であるGoogleは、そもそもこの用語競争に参加していない。Google公式ブログ「Top ways to ensure your content performs well in Google's AI experiences on Search」（2025年5月）は、AI OverviewsやAIモードで成果を出す方法について「Googleが長年助言してきたことの土台は、これらの新しい体験にもそのまま通用する。訪問者に集中し、独自で満足度の高いコンテンツを提供せよ」と述べている。GEOにもAEOにも一切言及せず、専用の最適化という枠組み自体を置いていない。

当社が過去に検証したとおり、Googleは生成AI向けの特別なファイルとされるllms.txtについても「不要」という立場を公式の場で示している。プラットフォーム側の一貫したメッセージは「検索で評価される状態を作れば、AI回答での引用はその延長にある」であり、独自呼称の対策商品を推奨したことは一度もない。

発注時は「呼称」ではなく「中身」で比べる

ここまでを踏まえた、発注者向けの実務的な判断基準を示す。呼称が何であれ、提案の中身は次の3点で比較できる。

1. 現状を実測しているか。自社がいまAIの回答にどれだけ引用されているか、AI経由の流入や表示がどれだけあるかを、数字で示せる提案か。「AI時代に備えるべき」という抽象論から入る提案は、呼称が何であっても中身が薄い。

2. 何を変えるのかが具体的か。実際の施策は、構造化データの整備、一次情報の作成と公開、AIクローラーの許可設定、引用されやすい文書構造への改善など、従来のSEOの延長にある地道な作業が中心になる。GEOと呼んでもLLMOと呼んでも、この作業リストはほぼ変わらない。作業リストを出せない提案は避ける。

3. 効果をどう測るかが決まっているか。AI経由の流入は通常のアクセス解析では捕捉しにくく、計測設計そのものが施策の一部になる。指名検索の増加、AI回答での引用回数、AI経由セッションの質など、何をもって成果とするかを事前に合意できる相手を選ぶ。当社のSEO支援でも、AI検索領域は「計測設計から入る」ことを原則にしている。

正直な注意点──用語の寿命は短い

本記事の整理にも限界がある。正直に書いておく。

• 勢力図は今後も動く。Microsoftの改訂が示すとおり、用語の栄枯盛衰は1年未満で起きる。本記事の実測値（2026年8月5日時点）も、半年後には変わっている可能性が高い。
• GEOには「地域SEO」という別義がある。海外では店舗・地域向け施策（ジオターゲティング）の文脈でもGEOという略語が使われることがあり、検索時には文脈の混線が起きうる。
• 呼称が同じでもサービスの品質は別問題。本記事は「呼称で中身は判断できない」ことを示したが、裏を返せば、標準的な呼称を使う会社が優れているとも限らない。判断基準は前章の3点に尽きる。
• 実測の対象はトップページのみ。21社の census はトップページHTMLに限った検査であり、下層のサービスページまで含めれば使用率は上がる。「トップページで何を旗印にしているか」の実測として読んでほしい。

まとめ

• GEO・AEO・LLMO・AIOは呼称が違うだけで、実務の中身はほぼ同じ「AIに引用される状態を作る施策」である
• 公式文書に遡れるのはGEO（2023年11月の学術論文が初出）のみ。AEOは定義したMicrosoft自身が2026年の改訂でガイドから全削除した
• 日本の支援会社21社の実測では、LLMOが52%で最多。海外標準のGEOは19%にとどまり、海外と勢力図が逆転している
• Googleは用語競争に参加しておらず、公式見解は一貫して「従来の助言がAI検索にも通用する」
• 発注時は呼称ではなく「現状の実測・具体的な作業リスト・効果測定の設計」の3点で比較する

用語について

※1 生成エンジン: ChatGPTやGoogleのAI Overviewsのように、複数の情報源を要約・統合して回答文を生成する検索・回答システムの総称。GEO原論文で使われた呼び方。

※2 構造化データ: ページの内容（会社情報・商品・レビューなど)を、検索エンジンやAIが誤解なく読み取れる決まった形式で記述したデータ。

出典

• Microsoft Advertising「From discovery to influence: A guide to GEO」（現行版・2026年8月5日取得）
• Microsoft Advertising「From Discovery to Influence: A Guide to AEO and GEO」（旧版・2026年1月公開・2026年8月5日取得）
• Aggarwal et al.「GEO: Generative Engine Optimization」（arXiv・2023年11月16日投稿・KDD 2024採択）
• Google Search Central Blog「Top ways to ensure your content performs well in Google's AI experiences on Search」（2025年5月）

日本の支援会社21社の呼称使用率は、2026年8月5日に当社が各社トップページHTMLを取得して実測した値です（有効n=21・誤検知は文脈確認のうえ除外）。